2024年6月1日から2025年5月31日までの退院患者数3,454人を10歳刻みで集計しました。前年と比較すると、55人(98.4%)減少しています。10代～30代・60代は増加していましたが、40代・50代・70代・80代で減少がみられました。他の診療科に比べ若い患者が多い心療内科の患者が増えたことで、10代・20代での増加がみられました。
年齢別に見ると、60歳代が最も多く、全体の20.9％で、次いで70歳代（20.3％）、50歳代（16.1％）、40歳代（13.5％）、30歳代（10.3％）の順となっており、50歳代以上が67.6％を占めます。
各科の年齢別特徴をみると、肛門科では40代が最も多く、次いで30代・50代が同じ割合で多く、全体の約50％を占めます。消化器外科では70代が最も多く、次いで60代・80代が多く、全体の約66％を占めます。消化器内科は70代が一番多く、次いで60代、50代が多く全体の約72％を占めます。大腸肛門リハビリテーション科は、扱う疾患の特性から70歳代以上が約67％を占めます。
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消化器内科では、大腸ポリープの内視鏡治療を中心に行っています。前年と比較すると、内視鏡的大腸ポリープ切除有りが減少(前年比83%)しています。大腸ポリープの内視鏡治療は、可能な限り外来で治療を行うため、入院となる症例は大きなポリープや複数のポリープがある症例に限られます。そのため、平均在院日数は長めになっています。　
下腹痛・下血症状で来院され、大腸憩室出血や急性虚血性大腸炎で緊急入院される症例も多くあります。結腸の早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術も多く行っております。
クローン病・潰瘍性大腸炎は、外来での生物医学的製剤（ヒュミラ・インフリキシマブ等）を用いた病状コントロールで、入院加療に至る症例は減少しています。　　　　　

消化器外科では、大腸癌を中心に大腸領域の疾患に対応しています。全ての大腸癌手術を合計すると、年間 108件の手術を行っています。大腸癌治療の主な特徴としては、低侵襲で術後の痛みが少なく、回復が早く、手術創も小さい腹腔鏡下手術を行っていることです。また、下部直腸癌の手術では、適応患者に対し、根治性をおとさず肛門を残す括約筋間直腸切除術(ISR)に積極的に実施していることです。さらに術後の直腸肛門機能回復訓練法の充実が挙げられます。
直腸癌の診断群分類は、手術や抗癌剤等の種類により細かく分かれるため、手術有りの症例が上位に入っていません。また、癌の手術だけでなく、鼠径ヘルニアの手術の症例も多く行っており、前年比136％で増加しています。

大腸・肛門リハビリテーション科では、直腸肛門機能不全を伴う各種疾患の治療や、大腸癌・肛門疾患術後の直腸肛門機能回復のためのリハビリテーションを行っています。扱う主な疾患は直腸脱・排便障害・機能性直腸肛門部痛・肛門括約筋不全です。直腸肛門機能を回復するためのリハビリテーションを行っていきますので、入院日数が長い傾向にあります。また、扱う疾患の特性より平均年齢も高くなっています。

不安障害や適応障害、身体表現性障害の患者に対し、心理面接、投薬を行っています。当科では他の診療科に比べ若い患者が多く平均年齢が低くなっています。また線維筋痛症の患者に対しリハビリや投薬の治療も行っております。

※　病期分類基準　1：UICC　TNM分類　　2：癌取り扱い規約

UICC病期分類とは、国際対がん連合（UICC）によって定められた3つの要素、①原発巣の大きさ（T)、②所属リンパ節への転移状況（N)、③遠隔転移（M)により、癌を4病期（Stage）に分類したものです。数字が大きいほど進行した状態を示します。
癌取り扱い規約とは、日本独自の病期分類で、UICCと同じくTNMの3つの要素によって、癌の進行度を4病期（Stage）に分類したものです。大腸癌の場合、UICCの病期分類と癌取り扱い規約に若干の違いがあるため、当院では治療に活用している癌取り扱い規約の病期分類で集計しています。                        
5大癌である胃癌、大腸癌、乳癌、肺癌、肝癌の患者さんについて、初発・再発に分けて集計しました。初発大腸癌の病期別分類ではStage Ⅱが最も多く28件（32.2％）、次いでStageⅢ27件（31.0％）、StageⅠ23件（26.4％）。昨年度よりStageⅡとⅢが占める割合が11％高くなっていました。 当院では、大腸癌の予防啓発活動として大腸癌検診にも力を入れ、治療（手術・抗がん剤治療・化学療法）まで一貫して行っております。
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市中肺炎とは、病院外での日常生活をしていた人が発症した肺炎です。
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脳梗塞は脳への血管が詰まったり狭くなることで、脳に血液が送られないことで起こります。
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年間の実績で大腸内視鏡検査（7,624件（全大腸6,454件・S状結腸1,170件）を行っています。当科の手術は小腸・大腸の疾患に対する内視鏡的治療が中心です。大腸ポリープや大腸腺腫に対するポリープ・粘膜切除術を最も多く実施しています。また2023年度より早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術（ESD）も多く実施しています。ESDとは内視鏡で観察しながら病変の粘膜下層を切開・剥離する手技で、患者の身体的負担が少ない低侵襲治療法の１つといえます。

消化器外科では大腸癌の手術を中心に行っています。大腸癌全体で、年間 108件の手術を行っています。直腸癌・結腸癌ともに、当院の大腸癌治療の特徴の一つに挙げている身体的負担の少ない腹腔鏡下手術がそれぞれランクインしています。下部直腸癌の手術では、根治性をおとさず肛門を残す括約筋間直腸切除術（ISR)も行っています。良性疾患では、腹腔鏡下鼠径ヘルニア手術も多く行っています。

大腸・肛門リハビリテーション科の手術は直腸脱手術が中心で、腹腔鏡下手術が多いのも特徴です。術後の管理やリハビリテーションが必要な場合は、入院期間が長くなることもあります。直腸脱は加齢に伴い増加するため、平均年齢が他疾患に比べ高くなっています。社会の高齢化が進んでいますので、今後も患者数が増加すると考えられます。
また、便失禁に対する仙骨神経刺激装置植込術を年間 5件、機能性直腸肛門部痛に対する脊髄刺激装置植込術を年間3件行っています。

手術や処置による合併症を起こさないよう細心の注意を払い、万が一発生した場合でも改善に向けて最大限努力しています。当院における発生率は0.47％となっております。
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周術期の肺血栓塞栓症予防を実施することは、重篤な術後合併症を防ぐ対策の一つです。当院での肺血栓塞栓症リスクレベル「中」以上の手術を施行した患者さんの予防対策実施率は100％となっており、ほぼすべての患者さんに医療用の弾性ストッキングを着用していただき、予防対策を行っております。

菌血症・敗血症といった重篤な感染症を診断する上で、血液培養は不可欠な検査です。血液培養検査を2セット施行することにより1セットの場合と比べて原因菌を検出できる確率を上げることができます。当院での実施率は92％となっております。

感染制御チーム（ICT）が中心となり細菌培養同定検査を適宜利用し、抗菌薬の適性使用に取り組んでいますが、当院における広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養実施率は44.83％となっており、今後、実施率をあげていくように取り組んでまいります。

入院時に「転倒リスク」を評価し、リスクの高い方には、ベッド柵の使用、離床センサーマットの使用、見守り体制の強化など特別な注意を払っています。当院における転倒・転落発生率は、0.68％となっております。今後も患者さん一人ひとりにあった対策を実施し、より安全に入院生活を送っていただけるよう改善に努めてまいります。

集計条件に基づき、患者数が10件未満の場合は-（ハイフン）で表示しています。今後もリスク評価やスタッフ研修、環境整備を行い、重大事故の未然防止に努めてまいります。

手術後の手術部位感染（SSI）を予防する対策として、手術開始前に抗菌薬を投与することを予防投与と言います。当院における手術開始前1時間以内の投与率は、100％となっております。

褥瘡とは、長時間同じ姿勢で寝ていると、皮膚やその下の組織が圧迫されて傷つき、ただれや潰瘍ができてしまう状態です。褥瘡予防に向けた体位変換、スキンケア、栄養管理などの対策を実施しています。
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この指標は、入院された65歳以上の患者さんのうち、早い段階で栄養状態の確認（身体計測や血液検査、食事量等などを用いた評価）を行うことができた割合です。当院における実施割合は、99.86％と高く、ほぼ全ての患者さんに栄養チェックを行っております。

身体拘束は、医療や看護の現場において生命又は身体を保護するために、知的能力に低下がある患者さんの治療、加齢に伴う転倒・転落防止等の安全を確保する観点でやむを得ないものとして行われる現状があります。ただし、自由や尊厳を制限する行為でもあるため、当院ではできる限り避けるよう努めています。
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